生産プロセスから始まる、DMSの脱炭素への挑戦 ― 全工場 GHG Scope2排出ゼロの実現に向けて ―
はじめに
DMS（デバイス＆モジュールソリューション）は、企業理念にある「よりよい社会をつくる」に基づき、気候変動や循環経済への移行といった環境対応において持続可能な社会の実現を目指しています。
中でも、環境対応の重要なテーマの一つである「生産プロセスそのものの脱炭素化」の取り組みを強化しています。世界的な規制強化を背景とし、製品製造におけるCO2排出量の抑制は、企業活動の重要な判断基準となっています。
DMSはこうした環境変化を見据え、省エネによる生産効率の向上とともに、グローバル全工場における再生可能エネルギー100%化*1を推進し、製造工程のGHG排出量削減を加速しています。
生産プロセスを支える2つのアプローチ
- 生産効率とエネルギー利用の最適化
生産ラインでは、既存設備における電力ロスを可視化し、継続的な改善に取り組んできました。あわせて、省エネルギー性能に優れた新規設備を導入することで、エネルギー効率の向上を実現しています。
その結果、2021年度から2024年度にかけて使用電力を大幅に削減することに成功しました。これらの成果は、一度きりの施策ではなく、現場での改善を積み重ねてきた結果です。
今後も、取り組みの進捗を適宜開示しながら、持続的な省エネと生産性向上を推進していきます。 - 再生可能エネルギーの積極採用
国内の全拠点ではすでに、使用する電力をすべて再生可能エネルギー*1に切り替えています。これにより、国内工場での電力由来のCO2排出（Scope2）は実質ゼロとなり、DMS製品のCFP（Carbon Footprint of Products）にも直接的な良い影響を与えています。
お客様にとっても、「DMS製品の採用が自社製品の環境価値向上につながる」という明確なメリットを提供できるようになりました。
2026年度にScope2排出ゼロ*2を達成へ
DMSは、製造拠点において、2026年度にScope2排出ゼロを達成するロードマップを進行中です。本取り組みは、同業他社と比較しても先駆けたもの*3であり、いち早く実現することで、環境対応の先端企業として社会やお客様に貢献することを目指しています。
| 2021年度 | 省エネ活動を強化 |
|---|---|
| 2024年度 | 国内全製造拠点およびマレーシア工場でScope2ゼロを達成 |
| 2026年度 | グローバルの全製造拠点でScope2ゼロを達成 |
これは、将来的なCFP要求の強化に備える基盤づくりにもなっています。
持続可能な生産モデルへの進化
DMSは「省エネ化×再エネ活用」で、製造プロセス全体を持続可能なモデルへと変革しています。
この取り組みにより、
省エネによる生産効率の向上- 製品の環境価値向上
- お客様の脱炭素経営の支援
といった、多面的な価値を提供しています。
最後に
国内工場の再エネ100％化*1は、DMSが掲げるグリーン戦略の中心となる施策です。省エネ改善の実績と再エネ導入の拡大により、DMSは電子部品メーカーとしてクリーンなものづくりを先導する存在として進化を続けています。
小さな電子部品から、未来の環境価値へ。
DMSはこれからも、お客様とともに脱炭素社会の実現に向けて歩み続けます。
*1：Jクレジット等の再エネ証書による無効化処理によるものも含みます。
*2：温室効果ガス排出量（Scope1・2）の2023年度の実績は、オムロンコーポレートサイトに掲載し、第三者機関による限定的保証業務により第三者保証を受けています。当該限定的保証業務は、いずれも国際監査・保証基準審議会の国際保証業務基準（ISAE）3000「過去財務情報の監査又はレビュー以外の保証業務」に準拠した業務です。
*3：自社調査において、電子部品製造大手及び自社競合5社の公開情報（2025年12月時点までのサステナビリティレポート等）に基づき、Scope 2ゼロ達成の目標年度を比較したものです。
監修：
所属 DMS企画室経営戦略部
氏名 岡田 和幸
役職 DMS GREEN PROJECT リーダー
（デバイス＆モジュールソリューション事業）
電子部品事業における環境価値創出を担うGREEN PROJECTのリーダーとして、生産プロセスの脱炭素化およびCFP（Carbon Footprint of Products）算定の推進を担当。
本社サステナビリティ部門と連携し、LCA／CFPに関する社内ルール・ガイドラインの策定から、製造現場への展開・定着までを一貫してリードしている。
電子部品事業におけるCFP算定体制をゼロから構築し、算定ルールの標準化を実行。2026年2月末時点で30機種以上のCFP算定を完了しており、本記事における生産プロセスの脱炭素およびScope2削減に関する内容は、これらの実務経験・知見に基づき監修している。
